葬式・葬儀

葬儀費用の相場・内訳を解説!費用がないときは葬儀代を安く抑えよう

終活をしている人も遺族も気になる葬儀費用。葬儀を経験することはあまりないことなので、どのくらいかかるのか不安に思いますよね。

今回は葬儀費用の相場やどんな費用がかかってくるのかを詳しく説明していきます。

遺族にとってはありがたい、相続税を抑える方法や葬儀費用を補助してくれる制度も紹介するので参考にしてみてください。

大切な家族が亡くなって悲しい思いの中、準備をしなければいけないので大変ですが、思いの外大きな費用になってしまったなんてことにならないよう注意してくださいね。

葬儀費用の平均的な相場は形式によって異なる

まずは、葬儀費用の平均的な相場を種類ごとに紹介します。

一般葬 903,332円
家族葬 579,489円
一日葬 448,153円
直葬(火葬式) 190,167円

儀式の内容が少なく参列者が少人数なほど、葬儀費用は安くなっていきます。

一般葬はお通夜から告別式、火葬まで行いますが、直葬は火葬のみしか行わないので葬儀費用はかなり抑えられます。ただし葬儀費用を抑えられるからと誰にも相談せずに葬儀の形式を決めてしまうとトラブルの元になってしまうので注意しましょう。

最近選ばれることが多いのは「家族葬」です。次の記事で詳しく紹介しますが、他の人に気を使うことなく故人との時間を過ごせることから選ばれています。

火葬のみの形式なんてあるんですね!知りませんでした・・・。
直葬はとても安いですが、やむを得ない事情がない限りなるべく避けたほうが良い形式です。かなり簡略化され宗教的な形式ではないことから、菩提寺や親族から理解を得ることは難しいと思ってください。

葬儀にかかる費用の項目は?葬儀を安くする方法

葬儀費用にかかる費用はまず以下の4つに分けられます。

施設・搬送費用 式場・待合室等使用料、火葬料など
施設施行費用 お棺、骨壷、祭壇、スタッフの人件費など
おもてなし費用 会葬礼状、会葬御礼、返礼品、飲食費など
お礼・心付け 戒名料、読経料など

施設・搬送費用と施設施行費用はほとんど葬儀社に支払うものです。おもてなし費用に関しても、通夜振る舞いや精進落としなどの飲食物を葬儀社に注文していれば葬儀社に支払うことになります。

亡くなってから遺体安置までの費用
寝台車 2万〜3万円
ドライアイス 1日約8500円
枕飾り 約1万円
布団代 約1万円
お棺 約7万〜9万円
お通夜から告別式までの費用
祭壇 30万〜50万円
供物・生花 3万〜5万円
通夜振る舞い 1人あたり5,000円ほど
返礼品 1個1,000円
会葬礼状 1枚200円
精進落とし 1人6,000円ほど
葬儀社人件費 司会5万円、他各2万円
火葬にかかる費用・お布施
火葬料 5万円ほど
火葬場休憩室使用料 2万円ほど
霊柩車 3万円
骨壷 15,000円
お布施 20万〜30万円
その他費用
香典返し 2,000〜3,000円
初七日法要等お布施 1万円ほど
位牌 2,000〜3,000円
遺影写真 15,000円

葬儀社からプランで価格が提示されますが、このプランの内訳がどのようなものなのかをしっかりと確認しましょう。

プランの内訳があいまいな場合、なぜそれだけの費用がかかるのかがわかりません。必要ないものまで支払うことがないよう、打ち合わせで確認しておくと安心ですよ。

それにしてもこんなに支払わなければいけないものがあるんですね!葬儀社からプランの内訳を聞いてもよくわからなくなりそうです・・・。
もし、確認してもよくわからない場合は家族や親族にも相談してみると良いでしょう。

もし見積もりを出してもらったりプランをチェックしたりするときには以下の点に注目してみてください。

  1. 複数注文するものは単価を把握しているか
  2. ホールの規模は実際に使う人数にあっているか
  3. つける必要のないサービスがないか

料理や会葬礼状など一人あたりの値段を確認してみると安く出来るような部分があるかもしれません。また、ホールの規模は参列する人数があっているか確認しましょう。少人数なのに大規模のホールがプランに含まれているケースもあります。

一番注意したいのが、故人と共に宿泊できるサービスや長期間遺体の保存が出来るサービス。自分や葬家にとって、なくても良いサービスが含まれていないかはきちんとチェックしておきたいですね。

香典の平均金額はいくら?葬祭費や埋葬料で葬儀費用を抑える方法

香典は主に一般葬で一般の参列者が渡すものです。急な不幸に対しての出費(葬儀費用)の足しにしてほしいという助け合いの精神も込められています。

鎌倉新書「第2回お葬式に関する全国調査」によると、もらえる香典の平均金額は78.9万円です。

全国平均 789,006円
北海道・東北地方 888,596円
関東地方 758,054円
中部地方 969,757円
近畿地方 540,842円
中国・四国地方 729,119円
九州・沖縄地方 790,287円
直葬を行う時など、こじんまりとした葬儀にはもらえないかもしれないんですね。香典以外に葬儀費用をまかなえるようなものはありますか?
公的なもので、葬祭費や埋葬料で補助することができますよ。
葬祭費・埋葬料とは

国民健康保険の加入者は葬祭費、それ以外の健康保険加入者は埋葬費が支給されます。いずれも申請期間は2年間であり、上限があります。

葬祭費・埋葬料については、次の記事も参考にしてください。

他にも、生活保護を受給している場合「葬祭扶助制度」を利用することができ、自己負担額0円になります。

葬儀費用はいつ払う?支払い方法とタイミングを解説

葬儀費用は一般的に喪主が支払うものですが、決まりがあるのかよくわからない人も多いでしょう。

基本的に相続人代表が喪主となるケースが多いので喪主が全額負担することが多いです。

しかし経済的理由で負担するのが難しい場合は兄弟姉妹など近親者と折半するケースもあります。

基本的には「喪主」が支払うのですね。ちなみにいつ・どうやって支払うのですか?
現金・クレジットカード・ローンのいずれかで、葬儀社へ葬儀終了後に支払うのが一般的です。現金は振込でも手渡しでも問題ありません。

葬儀費用を相続財産から控除できる!対象となるもの・ならないもの

葬儀費用は相続財産から控除することができますが、対象外となるものもあります。

葬式費用となるもの
  • 火葬や埋葬、納骨の費用
  • 遺体や遺骨の回送費用
  • 葬式の前後に生じた費用
  • 読経料などのお礼をした費用(お布施など)
  • 死体の捜索又は死体や遺骨の運搬費用
葬式費用に含まれないもの
  • 香典返しの費用
  • 墓石や墓地の買入れ費用
  • 墓地を借りるための費用
  • 初七日や法事などの費用

どんなものが対象・対象外となるのか確認しておきましょう。

葬儀費用はきちんと内訳を確認しておこう

葬儀社からプランや見積もりを見せてもらうと全体の金額で比較しがちですが、大事なのは内訳です。いらないオプションがついていると後でトラブルになるかもしれません。

また、どこの葬儀社でも信頼して良いというわけではなく必要のない個人情報を聞き出したり、しつこく勧誘してくるところも存在するのです。

これらのトラブルを回避するためには、時間がないからと慌てずに落ち着いて良い葬儀社なのか判断することです。余計な葬儀費用を払わないように注意して良い葬儀を行いましょう。