ケアマネージャーは変更できる！3つの変更方法をご紹介
介護が始まってから「担当のケアマネージャー（介護支援専門員）が頼りにならない」とか「合わない」「変えたい」と悩む人は少なくありません。
我慢して付き合い続ける人もいますが、実は、担当ケアマネージャーはいつでも無料で変更できます。
話し合いで関係が改善できそうにない場合は、ケアマネージャーとの人間関係で余計なストレスを抱え続けるよりも、思い切って変更したほうがいいかもしれません。
ケアマネージャーを変更する方法についてお伝えします。
合わなければ変える！ケアマネージャーはいつでも無料で変更可能
ケアマネージャーはいつでも無料で変更できます。実際にケアマネージャーを変更している人も、たくさんいますよ。
「ケアマネージャーってそもそも何だっけ？」という方は、まずはコチラをご覧ください。
「合わない」「頼りない」など変更したい理由はなんでもいい
ケアマネージャーを変更する理由、気になりますよね。多いのは、次のような理由です。
- 異なる専門知識を持つ人がいい
- 態度に問題がある
- 相談しにくい、合わない、頼りない
ケアマネージャーは、それぞれ看護師、医師、薬剤師、社会福祉士、生活相談員などとして働いた経験があります。
たとえば医療ケアが必要な利用者が「看護士資格を持つケアマネージャーのほうが、話が通じやすく、相談しやすい」と考えるのは納得ですよね。
態度に問題があるケアマネージャーだと「上から目線で偉そう」「話を聞かない」「全然連絡が取れない」とか「利用者のニーズを無視して、所属する事業所のサービスを紹介する」などのケースがあります。
ケアマネだけの変更も、居宅介護支援事業所そのものの変更もOK
契約する居宅介護支援事業所はそのままでケアマネージャーだけを変更することもできますし、居宅介護支援事業所を変えることもできます。
たとえば「利用者のニーズを無視して、所属する事業所のサービスを多く紹介する」というケアマネージャーの行動が、事業所の方針である場合は、事業所を変更するのがおすすめ。
「ケアマネージャーとの関係についての悩みを事業所に相談したのに、対応してくれない」という場合も、事業所の変更を考えたほうがいいでしょう。
ケアマネージャーを変更しても、現在のサービスはそのまま利用できる
ケアマネージャーや居宅介護支援事業所を変更しても、現在利用している訪問介護やデイサービスなど、介護保険のサービスは継続して利用可能です。
ケアマネージャーを変更すると、アセスメントはもう一度行いますが、介護保険サービスの利用状況については新旧の事業所間・担当ケアマネージャー間で引き継ぎされます。
「まったくのはじめからケアプランを考え直す」ということになりませんので、安心してください。
ケアマネージャーが利用者の生活上の困難やニーズの把握、課題の発見などを行うこと。利用者や家族からの聞き取りや、病院や地域包括支援センターからの情報収集によってアセスメントを行います。
変更って面倒？ケアマネージャーを変更するデメリットとは
ケアマネージャーを変更することによるデメリットもあります。
例えば、新しいケアマネージャーと信頼関係を一から築く必要がありますし、必ずうまくやっていけるわけではありません。
ケアマネージャーを変更する場合のデメリットを紹介します。
ケアマネージャーを変更する場合のデメリット4つ
ケアマネージャー変更のデメリットや注意点には、以下のようなことがあります。
- 新ケアマネージャーに満足できないかも
- 一から関係を築く必要がある
- アセスメントをやり直す必要がある
- 事業者が変わると契約書類を書き直す手間がある
「希望する資格を持っているケアマネージャーに変わったのに、相性が悪い」など、新しいケアマネージャーに満足できない場合もあります。
また、アセスメントのやり直し、新しいケアマネージャーと信頼関係を築くこと、事業所を変える場合の契約書類の準備や提出が面倒だと感じる人もいるでしょう。
ケアマネージャーを変更したいときの相談窓口と手続き方法
実際にケアマネージャーを変更するときの手続き方法について説明します。方法には以下の3つがありますので、順に解説しますね。
- 本人や居宅介護支援事業所に直接変更を伝える
- 別の居宅介護支援事業所に相談
- 地域包括支援センターや役所に相談
ケアマネ本人や居宅介護支援事業所に変更したいと伝える方法
まずは、担当ケアマネージャーや契約している居宅介護支援事業所に、直接「ケアマネージャーを変更したい」と伝える方法があります。
連絡するときには、変更したい理由を具体的に説明できるようにしておきましょう。
特に、事業所はそのままでケアマネージャーだけを変更する場合、理由をしっかり説明しないと、また希望に合わないケアマネージャーが担当になる可能性があります。
別の居宅介護支援事業所やケアマネージャーに相談する方法
居宅介護支援事業所を変更するなら、先に新しい事業所やケアマネージャーを見つけて、そちらに「今のケアマネージャーと事業所を変更したい」と相談することも可能です。
新しいケアマネージャーから、これまで担当していたケアマネージャーに連絡が入り、新旧のケアマネージャー間で変更についての話し合いをしてることが多いです。
ただ、事業所や自治体のルールで、利用者や家族から（前の）担当ケアマネージャーに解約・変更についての連絡をするのが必須の場合もあります。
地域包括支援センターや自治体の介護保険担当に相談する方法
地域包括支援センターや、自治体の介護保険担当部署に相談する方法もあります。これも居宅介護支援事業所を変更する場合に使える方法です。
次の居宅介護支援事業所の目星がついていない場合などにおすすめです。
地域包括支援センターの場所は、自治体のWEBサイトなどで調べられますよ。
変更方法は3つ！ケアマネージャーはいつでも変更可能です
担当のケアマネージャーについて不満を感じたら、まずはケアマネージャー本人や居宅介護支援事業所に不満や困っていることを伝え、話し合ってみましょう。
不満を伝えたときに誠実に対応してくれたら、「これからもこの人にお願いしよう」と思えますよね。
でも、話し合いを経ても「どうしても合わない」「話し合いでは解決できない」と感じることも。それなら、思い切ってケアマネージャーの変更も考えましょう。
直接担当ケアマネージャーや事業所に変更を伝える、新しい居宅介護支援事業所に相談する、地域包括支援センターや自治体の窓口に相談する、という３つの変更方法があります。
利用中のサービスはそのまま利用可能なので、心配はいりませんよ。
