副業に役立つおすすめ資格を紹介！本業にも繋がる資格の見つけ方

今あなたが保有している資格を、副業に活かせるとしたら何をしてみたいですか？

副業解禁の年である2018年ですが、具体的に何から取り組めばいいのか分からない点も多く、悩んでいる方もいます。

副業といいましても種類が非常に多く、何が自分に適しているのか分かりにくいため、始めにくいと感じる方もいるのではないでしょうか。

今回は副業と資格をテーマに、どんな資格を副業に活かすことができるのかご紹介していきます。

また、現時点でやりたい副業が無い方に向けて、オススメの副業もお伝えします。

副業に興味・関心があるけれども、取り組み方が分からない方は参考にしてみてください。

「自分がどんな副業をしたいか」から、必要な資格を考える

アルバイトなどの副業でも、副収入を得ることは可能です。

しかし体力仕事となることが多く、疲れや睡眠不足から本業に支障が出るリスクがあります。

そこで副業の武器にもなる、在宅ワークやリモートワークで資格を活かした仕事を探してみてはいかがでしょうか。

まずは以下の方法で準備してみてください。

1.自身の適正分析を行い、適した資格や副業が何か知る

最初に自己分析から始めます。

自己分析といっても専門的な内容ではありません。以下の事柄について紙に書き出してみるだけです。

• 自分が好きなこと
• 趣味として取り組んでいること
• 得意分野や専門知識のあること

金銭面も大切ですが、それだけではストレスに感じるため挫折する可能性があります。好きなことであれば、収入の大小に関わらず継続できます。

2.やりたい仕事や副業に対して資格が必要なのか確認しておく

副業として稼げる資格という点を意識し過ぎないようにしましょう。

例えばライターです。最近ではwebライターの副業を始める方も多く、ネット副業の中でも注目を集めています。

ライターの資格はあるものの、必ず取得しなければいけない資格ではありません。

もしあなたがこれから取得しようと考えている資格があるなら、それを副業に繋げられる内容なのか調べましょう。

また、本業にも活かせる資格かどうかも確認しておくと、将来的に役立つ機会が出てくるでしょう。一石二鳥といえます。

興味がある副業がないなら資格から探してみよう

特にやりたい仕事もない・興味のある副業が見つからないという方に向けて、ジャンルごとに分けて、資格と副業をご紹介していきます。

在宅副業や活用出来る資格について

在宅副業の場合は系の資格や自分の能力を端的にアピールできる資格が必要となります。

例えば以下の資格が挙げられます。

• MOS
• TOEIC

MOSとはマイクロソフトオフィススペシャリストという資格で、副業でも活用するワードやエクセル、パワーポイントについて専門的な技能を取得できます。

TOEICは翻訳の仕事などに活用できます。

在宅以外の副業を始めたい方に向けた仕事と資格について

副業は在宅以外にも多種多様な仕事がありまして、本業になりうるタイプもあります。

資格のジャンルも多種多様となりますから、自分の適性を確認してから探すのがおすすめです。

例えば以下の資格が挙げられます。

• 中小企業診断士
• 第一種電気工事士

中小企業診断士とは、経営コンサルタント（助言や指導）に関する資格で、経験豊富な40・50代の方にもおすすめです。

第一種電気工事士は、各施設（住宅以外も含む）の電気工事ができる資格でして、電気関係の仕事に就いている方は、本業にも活かせます。

副業に役立つ！代表的な国家資格や公的資格を紹介

続いては、在宅副業や副業にも繋がる、代表的な資格試験を6つご紹介していきます。

FP技能士（ファイナンシャルプランナー）

• 国家資格（AFP、CFPは民間資格）
• 受験料：6000円～20000円（級ごとに異なる）
• 生活設計に必要なライフプランの設計業務全般が出題範囲

行政書士

• 国家資格
• 受験料：7000円
• 会社設立時などの書類作成・提出など官公署に関連する諸手続きについて

社労士（社会保険労務士）

• 国家資格
• 受験料：9000円
• 社会保険・労務・人事に関する諸手続きやコンサルタント関係から出題

日商簿記

• 公的資格
• 受験料：2800円～7710円（級ごとに異なる）
• 企業の財政状況を正確に把握するための記録（帳簿等）について

宅地建物取引士

• 国家資格
• 受験料：7000円
• 不動産売買・税・権利関係から不動産に関する法律から出題

TOEIC

• 民間資格
• 受験料：5725円（割引あり）
• ビジネス・日常レベルの会話に関するリスニングや筆記テストが含まれる

資格取得を目指している会社員に給付される！教育訓練給付金制度

これから副業としても稼げる資格を取得したいと考える場合は、教育訓練給付制度についても覚えておくといいでしょう。

教育訓練給付制度とは、資格取得やキャリアアップを目指している会社員が、教育訓練施設や講座に支払った金額の数10％を給付できる制度です。

具体的には雇用保険の被保険者となっている方が、教育訓練施設および通信講座を受けた場合に給付金が受け取れます。

教育訓練とは、資格取得やスキルを身に付けるための講座や訓練機関のことです。

また、給付金は2種類用意されています。

• 一般教育訓練給付金
• 専門実践教育訓練給付金

前者の場合は、雇用保険の被保険者期間が3年以上必要で、後者の場合は10年以上必要となります。

給付金の金額は、一般教育訓練給付金の場合で支払った金額の20％相当額を受取ることができます。しかし、10万円が上限となっています。

一方専門実践教育訓練給付金は、支払った金額の40％相当額を受取ることができます。しかし、こちらも上限があり、年間32万円までとされています。

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