投資信託の始め方

投資信託の売り時は?売却のタイミングと知っておくべき注意点

株式投資で利益を得るためには、株を安い時に購入し、高い時に売る必要があります。投資信託についてもそれは同様で、安い時に投資信託を購入し、高くなってから売却をすれば、利益を得ることができます。

そのため、投資信託を購入した際には、価格が上がるまで時間をおいた方が良いのですが、具体的にどれくらい待てば良いのでしょうか?償還されるまで待った方が良いのでしょうか?それとも適切なタイミングで売却した方が良いのでしょうか?

投資信託を解約するタイミングは何も利益が出た時だけではありません。リスクが拡大した際にも、損失が発生する前にタイミングよく解約する必要があります。

今回は、投資信託はいつどのタイミングで売却するべきなのか、その売り時について紹介します。

投資信託の売り時とは?

投資信託は株などと同じように、いつでも自分のタイミングで売却することができます。

投資信託を売却すると、その時の売却価額に応じて売却代金が還ってきます。

ただ、株などと違って売却をすればすぐに売却代金が戻ってくるわけではありません。投資信託の売却価額は事後的に決定されるため、売却した時の価格通りに売却できるとは限らないからです。

投資信託を売却してから、実際に売却代金が口座に振り込まれるまでの間には数日ほどの日数を要します。間に土日や祝日を挟むと、1週間以上かかるケースもあります。

このように、売却の申し込みから、実際に振り込まれるまでに時間がかかるため、投資信託の売却をする際には確実に利益が出る、もしくはこれ以上保有すると損失が拡大すると判断できたら、早々に売却をした方が良いでしょう。

投資信託の売り時を知ることで、もっともリターンの多いタイミングで売却できるようになります。

投資信託ってだいたいどのくらいの期間、保有するものなんですか?
そうですね。投資信託は長期投資向けの金融商品なので、数年から十数年と長めに保有する投資家が多いですね。無期限の投資信託で上手くいっているのであれば、20年以上保有しても良いかもしれませんね。運用が上手くいっている限りは、無理して売らなくても良いですよ。

投資信託を売却した方が良いタイミングとは?

株などと異なり、投資信託はデイトレードやスイングトレードには不向きな金融商品です。そもそも滅多に価格が動かない金融商品のため、短期間で高額の利益を得ることは難しいでしょう。

投資信託は、あくまで長期投資向けの金融商品です。一旦投資信託を購入すると決めたのであれば、10年以上は保有する覚悟を持っておいた方が良いでしょう。

にも関わらず、途中で投資信託を売却した方が良い時とは、一体どのようなタイミングなのでしょうか?

投資信託を売却するべきタイミングというと、まず損失が拡大するケースがあります。

例えば、純資産残高が減少している投資信託は、今後効果的な運用ができなくなり、運用成績が悪化する恐れがあります。そのため、損失が発生する前に解約をした方が良いでしょう。

他にも、類似の他のファンドと比べて運用成績が悪化している投資信託や、価格が下落することで損失が発生し始めている場合、損失がこれ以上拡大する前に解約し、損切りをするべきです。

ただ、リスクといっても、それほど大きなリスクではない場合は、投資信託を全部ではなく、一部だけ解約してリスクとリターンのバランスを是正するというやり方もあります。

いくらリスクがあるかといって、すべて売却すると、もしもリスクを撥ね退けて運用が上手くいった時に、リターンを得られくなってしまいます。そのような失敗をしないためにも、リスクの範囲内で投資信託を一部だけ売却すると良いでしょう。

リスクが発生せず、順調にリターンが増えているのであれば、投資信託を売却する必要はほとんどありません。そのまま償還日まで待っても良いですし、期限のない投資信託ならば延々と保有し続けて分配金を稼ぎ続けても良いでしょう。

投資信託の売却のタイミングというと、損切りをするために行うというケースが多いでしょう。

それ以外のケースというと、10年間保有したら売却するなど、事前に考えた投資プランに則って売却をするというケースが考えられます。

目標としている利益に到達した、もしくは損失の拡大が許容できる範囲を超えた時こそが、投資信託の売り時となります。

損切りとは?

損切りとは投資の世界でよく使われる単語です。

損切りは、損失が発生している金融商品を売却することで、損失を確定させることを指します。

例えば、保有中の投資信託の価格が落ちることで損失が発生し、今後も損失が拡大する見込みが高い場合、そうなる前に売却をすることで損失の拡大を防ぎ、最小限に抑えることができます。

投資信託は保有している限り、いつ価格が下落し、損失が発生するかわかりません。しかし、売却してしまえば今後、価値が低迷するリスクに怯える心配が無くなります。

ただ投資信託の中には、分配金目当ての塩漬け投資信託もあることでしょう。

一見すると含み損が発生しているものの、分配金を加えるとむしろ利益が出ているというケースもあります。

このような塩漬け投資信託はどのようなタイミングで損切りすれば良いのでしょうか?

損切を考えるタイミング
  • 基準価額が低迷している
  • 純資産総額が30億円を下回った
  • 類似の他のファンドと比べて運用成績が悪化している

まず、基準価額が低迷し、含み損を抱えることになったとしても、今後価格が回復する見込みが高いのであれば、損切りせずに保有し続けた方が良いでしょう。

しかし、基準価格が回復する見込みがなく、このまま保有し続けても損失が増えるだけの可能性が高い場合は、早々に売却をし、損失を確定した方が良いでしょう。

損切りすべきタイミングを計る上で役立つ指標というと、まず純資産総額があります。

もしも現在保有している投資信託の純資産総額が30億円を下回った場合、損切りをした方が良いでしょう。

投資信託の純資産総額が30億円を下回ってしまうと、かなり危険な水準となります。場合によっては繰上償還をされるかもしれません。

繰上償還とは満期になる前に元本の一部もしくは全部を償還することです。繰上償還をするということは、強制的に投資信託を売却させられるのと同じことです。

もしも含み損が最大になった時に繰上償還をされると、その時点で損失が確定します。そのような事態に陥る前に、自分から投資信託を売却し、損失の拡大を未然に防いだ方が良いでしょう。

現在、世の中には非常に多くの投資信託が存在しますが、そのすべてが成功を約束しているわけではありません。時には失敗することがあります。

購入した投資信託の運用成績が悪く、損失が拡大するリスクが生じた際には、早々に売却して損切りをしましょう。

長期保有のメリットとデメリットとは?

投資信託はできるだけ長期間にわたって保有した方が良いとされています。それは一体なぜなのでしょうか?

長期保有のメリット

投資信託の長期保有のメリットは、収益の安定化です。

投資信託を長期間保有すると、定期的にもらえる分配金を再投資にまわすことで、複利効果を働かせることができます。しかし、短期間で投資信託を解約してしまうと、この複利効果を得ることができません。

たとえ価格が伸びず、含み益が出なかったとしても、複利効果を発揮させることができれば、資産を増やすことができます。

複利効果は、投資信託を保有する期間が長ければ長いほど、効果を発揮しやすくなるだけに、やはり投資信託は長期にわたって保有し続けた方が良いでしょう。

さらに、長期にわたって保有し続けることで、値動きのリスクが減っていきます。というのも、投資信託の値動きは、時間の経過と共に縮小される傾向があるからです。

当初こそ、運用を始めたばかりということもあってか、運用が上手くいかず、価格も変動しやすい投資信託ですが、5年10年と時間を経過する毎に運用が上手くいき、価格が安定するようになります。

一旦価格が安定するようになれば、今後は変動リスクに怯える心配がなくなります。リスク管理をするという意味でも、投資信託は長期保有が望ましいです。

他にも、長期保有をすることで手数料などのコストの負担を軽くすることができるというメリットがあります。

収益が上がりやすく、尚且つリスクやコストを下げることに繋がるため、投資信託は長期投資が望ましいです。

長期保有のデメリット

ただし、長期投資にはデメリットもあります。

長期投資の主要なデメリットは、時間の経過と共に価格が暴落するリスクに苛まれる点です。この世に絶対確実に価格が上がり続ける金融商品などありません。どれほど素晴らしい金融商品にも、価格が落ちるリスクが内在しています。

投資信託を10年20年と長きにわたって保有し続けると、いつか大暴落に巻き込まれ、含み損を抱える恐れがあります。

このようなデメリットを回避するためにも、投資信託の購入の際には一つに限定せず、複数の投資信託を購入してリスクを分散しておきましょう。

価格が落ちても、分配金があるから、やっぱり投資信託は長期保有の方が良さそうですね。
そうですね。ただ、長期投資をするなら購入する前にまず償還日を必ずチェックしておきましょう。期限が長い投資信託を購入しておかないと、購入してすぐに満期を迎えて償還されてしまうので注意しましょうね。

投資信託を保有中に注意すべき事とは?

投資信託は購入すれば、あとは待つだけで稼げるというものではありません。常にその時々の状況をチェックしておく必要があります。

運用成績が良いのであれば特に問題はないのですが、もしも運用成績が悪化した場合、損切りをするべきか、それとも継続して保有するべきかを決断することになります。

運用成績の良し悪しを判断するにあたって、役立つのが投資信託の運用報告書です。運用報告書を逐一チェックすることで、投資信託のリターンとリスクを把握することができます。

もしも投資信託のリスクが増大するようであれば、保有中の投資信託の一部を売却し、リバランスをすると良いでしょう。

リバランスとは、保有中の資産の配分比率を調整することで、リスクの増大を防ぐことです。

世の中には、投資信託以外にも、様々な金融商品が存在します。リバランスをする場合、複数の資産を保有しつつ、常にバランスが良くなるように調整をすることになります。例えば、保有している資産のうち、株の割合が50%、投資信託の割合が50%だとします。

この時、もしも保有中の株の価値が上がると、株の割合がアップします。仮に株の割合が60%まで上がると、相対的に投資信託の割合は40%まで落ちます。

このように、バランスが崩れた時、株を10%分だけ売却し、そのお金で投資信託を購入することで、元の50%に戻すことができます。

このように、常にバランスを調整することで、リスクの増大を未然に防ぐことができます。投資信託を保有する際には、投資信託のみならず、株や債券など、他の金融商品とのバランスや比率、配分などにも目を配りましょう。

投資信託を売却する時の注意点は?

投資信託を購入し、売却すべきタイミングが到来したら、すぐにでも売却をした方が良いでしょう。ただし、この時に注意すべきことがあります。それは手数料です。

投資信託を売却する時、信託財産留保額と呼ばれる手数料が発生することがあります。この手数料が高いと、せっかく投資信託で利益を得ることができたとしても、手数料分だけ損をすることになります。

投資信託を購入する際には、信託財産留保額がいくらになるのかを事前にチェックしておきましょう。

さらに、投資信託を売却するといっても、実際に売却できるまでには数日の時間を要するので注意しましょう。例えば、土日や祝日前に売却をすると、実際に売却されるまでに一週間ほどかかる恐れがあります。

利益が出ている場合であれば特に問題はないのですが、もしも運用成績が悪化し、価格が落ちている場合、売却されるまでに時間がかかると、時間がかかった分だけ含み損が増える恐れがあります。

それだけに、一旦売却をすると決めたのであれば、早急に売却をしましょう。運用成績が悪化しているにも関わらず、売却が遅れると、その分だけ損失が拡大することになります。

投資信託を解約する時にかかる手数料は、絶対に発生するものなのですか?
いいえ、投資信託の中には解約時に手数料がかからない銘柄もありますよ。ただどの銘柄でも税金はかかるので、解約する時のコストはどのくらいになるのかを事前に計算しておきましょうね。

売却時にかかる手数料はいくら?

投資信託の売却時にかかる手数料は、投資信託によってそれぞれ違います。

売却時にかかる手数料というと、信託財産留保額のことなのですが、その目安は0.1%から0.5%ほどとなります。

信託財産留保額が0.5%を超えると、高いと判断できる水準となるため、売却時には注意しましょう。

信託財産留保額以外にも、売却時には税金が発生します。税率は20.315%となります。

源泉ありの特定口座を使用すると、確定申告の手続きが不要になります。税金そのものを減らしたいなら、NISA口座を活用してみましょう。

投資信託で売り時は重要!損切のタイミングをチェック

投資信託は、長期投資を前提としている金融商品です。一度購入すると決めたのであれば、長期にわたって保有し続けた方が良いでしょう。

ただ、運用成績が悪化し、これ以上保有してもリターンが無く、リスクの方が大きいと判断したら、早々に損切りをし、売却をしましょう。

運用成績が良ければそのまま保有し続け、運用成績が悪化したら売却して損切りをする、それが投資信託で資産を増やすコツとなります。運用成績が悪い投資信託だけを損切りし、成績が良い投資信託だけを保有し続ければ、やがては計画通りに資産を増やすことができるでしょう。