葬式・葬儀
直葬(火葬式)とは?通夜・告別式がない葬儀の費用や流れと注意点

直葬(火葬式)とは?通夜・告別式がない葬儀の費用や流れと注意点

最近では葬式をしないで火葬のみをおこなうケースも増えています。葬式をしないなんてアリなの?と疑問に思う人もいるかもしれませんが、じつは絶対に葬式を行わなければいけないという法律はないのです。

では葬式をしない場合はどんな流れで故人をお見送りしていくのか詳しく説明します。

お金があまりないので火葬のみ行いたいという人もいるかと思いますが、通夜式や告別式を行わないのは賛否両論あるのでしっかりと周りの理解を得ておきましょう。

直葬(火葬式・火葬葬)とはどんな葬儀?特徴やほかの葬儀との違い

最近少しずつ増えてきている直葬とは通夜式や告別式をしないで火葬のみをする葬儀のことです。

葬儀費用の負担がかなり軽減されるうえ、時間も短いので高齢者でも体力や精神的な負担が少ないという特徴があります。

ただし通夜式や告別式を行わないので理解を得にくいという点もあります。

直葬・・・?これはなんて読むんだ?じかそう?なおそう?
これは「ちょくそう」と読むんですよ。火葬式とも言われています。
わわっ読みにくいな!ちょくそう・・・。また読み方を忘れそう・・・。
忘れないように「直葬(ちょくそう)」について一緒にお勉強しましょう。

直葬は家族葬や密葬と勘違いされることが多いですが、直葬は火葬のみなので違いを覚えておきましょう。

直葬 家族葬 一般葬
通夜式 なし あり あり
告別式 なし なし あり
香典 なし なし あり
参列者 少数の近親者、親しい友人 家族、親族 家族、親族、友人知人、会社の人
宗教派 宗教にこだわりがない人 無宗教〜宗教にこだわりがある人 無宗教〜宗教にこだわりがある人

以下のような理由で直葬を選んでいる人がいます。

  • 金銭的余裕がないため
  • 参列者がいないため
  • 宗教に関心がないため
  • 葬儀の意味を理解していないため

こういった理由は現代の宗教離れや所得の低い世帯が多くなってしまったことが原因と考えられます。最近の世帯の需要にあった形式ですが、昔からの風習を大事にしたい人にとってはあまり好ましくない形式です。

直葬の流れ

直葬は火葬のみですが、ご遺体は亡くなってから24時間経過しないと火葬することができないので葬儀会社に連絡して遺体安置をする場所と搬送する寝台車を用意します。

安置して24時間経過後に寝台車で火葬場まで搬送して葬儀をおこないます。

直葬のマナー(服装・香典・戒名)

直葬での基本的に疑問なりやすいマナーをまとめておいたので表を確認しておきましょう。

服装 一般葬と同様
香典 基本は辞退し、受け取った場合はお返しをする
戒名 通常は必要。宗教フリーの霊園の場合は不要

直葬を選ぶ人の割合はどのくらい?利用者は増加傾向

告別式はおこなわず、通夜式をおこなう「家族葬」は費用は一般葬よりも費用も時間も抑えられます。家族葬は直葬より故人をお見送りする時間があるので人気があるのです。

2013年にNHKがおこなった調査では22.3%と関東では5件に1件が直葬を選んでいます。

意外と直葬を選んでいる人も多いんですね。
東京や大阪など都市部は特に割合が多く、人間関係が薄れてきていることも理由の一つとなっているようです。

お金がなくて火葬費用を出せないときの対処

火葬費用ってけっこうかかるから支払えるかちょっと不安です・・・。
いきなり大きな金額の費用を支払うのは不安ですよね。そんなときはどうしたら良いのかアドバイスをします。

実は故人が国民健康保険・社会保険の加入者の場合は葬儀後に給付される補助金があります。では「葬祭費」「埋葬料」「葬祭扶助」について順番に説明していきます。

葬祭費
給付金 1万円〜7万円(自治体によって異なる)
申請期限 死亡日または葬儀を行った日から2年以内
申請先 市区町村
必要書類 ・亡くなった被保険者の保険証
・葬儀(告別式)の領収書
・申請者(葬儀を行い葬儀費用を払った人)の認印
・申請者(葬儀を行い葬儀費用を払った人)の金融機関の口座番号
埋葬料
給付金 5万円(法廷給付)
申請期限 死亡日または埋葬した日から2年以内
申請先 勤務先の総務部または人事部、管轄の社会保険事務所
必要書類 ・亡くなった被保険者の保険証
・勤務先健康保険組合への請求申請書
・死亡診断書や埋葬に要した費用の明細書
・申請者の金融機関の振込口座番号
・申請者の印鑑
葬祭扶助

生活保護法第18条において最低限度の生活を維持するのが困難な人には葬祭を扶助する制度があります。

葬祭扶助では以下のようなものが保障範囲となっています。

給付金 5万円(法廷給付)
申請期限 死亡日または埋葬した日から2年以内
申請先 勤務先の総務部または人事部、管轄の社会保険事務所
必要書類 ・亡くなった被保険者の保険証
・勤務先健康保険組合への請求申請書
・死亡診断書や埋葬に要した費用の明細書
・申請者の金融機関の振込口座番号
・申請者の印鑑

葬儀のときには200,000円の補助があります。

条件は故人が生活保護を受け、扶養義務者がいないときに残った金品で葬祭費用がカバーできないときです。

人が亡くなったときには国や自治体から補助金等がもらえるケースもあります。

次の記事に公的制度の一覧をまとめましたので参考にしてみてくださいね。

直葬のメリットとデメリットとは?直葬のトラブルにも注意

直葬のメリットとデメリットについてまずは説明していきます。

直葬のメリット

  • 費用の負担を抑えられる
  • 時間のコスト削減
  • 労力を抑えられる

通夜式・告別式がない分費用が少ないのが大きなメリットです。

時間や参列者への挨拶、準備などの労力がなくなるので家族は精神的に楽になるでしょう。

直葬のデメリット

  • 周囲からの理解を得にくい
  • お別れの時間が短い

周囲の知人や親戚から故人や宗教を軽く扱っていると反感を招く恐れがあります。また、菩提寺の場合は火葬のときにお経をあげるのは断られる恐れがあります。

お経をあげていないので納骨することも断られる可能性が高いです。

いずれも事前に連絡をして確認をしておいた方が良いでしょう。

直葬は火葬時の数分しかお別れの時間がないのです。そのため、遺体安置は一緒に過ごせるように面会ができる安置室や自宅に安置するのが良いでしょう。

直葬後におきるトラブルの可能性

菩提寺は宗教的な形式を大事にするので、直葬後に納骨を拒否されることが考えられます。そのため事前に事情を話して直葬をあげても良いか確認をしておいてください。経済的な事情を話せば僧侶も了承してくれるかもしれません。

もし納骨を断られた場合は「散骨」という方法もあります。

散骨とは海や山に細かくした遺骨を撒くことです。色々なプランがあります、直葬と散骨がセットになったプランで300,000円ほどであるので参考にしてみてください。

直葬を選ぶときには必ず相談を

直葬をすることは菩提寺や周囲の人の反感を招くことになってしまうので、相談することは絶対に忘れないでください。火葬でもまったくお別れの時間がないわけではないですし、最近では終活が流行っているため、故人が生前に直葬で良いと伝えているケースも多いです。

まだまだ理解されにくい形式ですが、今後利用者が増えていく可能性も高いです。

家族の意見を尊重しつつ周りの人たちの意見も聞き入れて、納得のいく形式で故人をお見送りしましょう。