医療保険

検査入院は医療保険の対象になる?ポイントは入院の目的と保障内容!

年齢を重ねるにつれ健康診断などで悪い部分が見つかり、検査のために入院することも増えるかもしれません。医療保険といえば入院の保障がついていますが、検査入院の場合どういったケースが保障の対象となるのか詳しく説明していきます。

検査入院にはどんな種類があるのかも、今後のために覚えておきましょう。医療保険にまだ未加入の人は医療保険選びの参考にしてみてください。

検査入院とは?種類や費用の相場が知りたい

検査入院とは心電図や胸部・腹部レントゲンなどを利用して検査するために入院することです。医師から入院して検査をした方がよいと診断された場合などに、入院をすることになります。

検査入院は病気以外にも出産を控えた妊婦が検査入院するケースもよくあることです。

検査のためにどのくらいの日数入院する必要があるのですか?
検査入院は日帰りや3日、1週間などさまざまです。もし身体に重大な病気が見つかればそのまま入院することになりますよ。

検査入院には次のような種類があります。

主な検査入院の種類
  • 原因を詳しく調べるための検査入院
  • 手術を控えていて事前に準備するための検査入院
  • 薬による治療・回復の経過観察を目的とした検査入院

検査入院にかかる費用の例を見ていきましょう。

検査入院の費用例
費用の例
上部内視鏡検査 2,500円〜4,000円
下部内視鏡検査 2,000円〜5,000円
細胞検査 1,600円〜10,000円
超音波検査 1,500円〜6,000円
CT検査・MRI検査 6,000円〜10,000円
差額ベッド代 1日あたり2,500円〜8,000円
食事代 1食あたり500円

内視鏡検査には胃カメラや大腸ファイバーを利用します。病院によって検査費用は異なります。1週間ほどかかる場合10万円はかかると考えておいた方が良いでしょう。

差額ベッド代は1人部屋から4人部屋などあります。何人部屋かによって金額は異なり、人数が少ない部屋なほど高額になります。

検査入院が医療保険に適用されるケース、されないケース

検査入院に医療保険を利用することができます。しかし全ての医療保険に適用される訳ではありません。請求するときに必要な診断書を発行してもらうにはお金がかかるので、加入する前、請求前に保険会社に確認しておきましょう。

本来医療保険は病気やけがをしたときに対象となるものなので健康な状態で入院した場合には保障されないと考えておきましょう。

基本的に「検査入院は医療保険の保障対象外となるケースの方が多い」ことを覚えておきましょう。

ではどんな検査入院であれば対象となり、どんな場合に対象外となるのか確認していきましょう。

どんな検査入院が医療保険の給付金の支払いの対象・対象外?

検査入院でも種類があることを説明しました。どんな種類の検査入院が保障されるのか次の表をご覧ください。

表のとおり、病気の恐れがある場合に医療保険が適用となることになっています。

ただし保険会社によって異なるので必ずしも対象となる・対象とならないというわけではありません。

医療保険の対象となるか
出産(自然分娩)のための検査入院
出産(異常分娩)のための検査入院
人間ドッグ・健康診断のための検査入院
病気の疑いによる検査入院
医師の指示による検査入院

あくまでも保障の対象となる「可能性」があるものとして覚えておいてください。

自分の医療保険の内容を再確認してみましょう

すでに医療保険に加入している場合、自分の医療保険が対象となるのか確認しておきましょう。何年も前に加入した人は検査入院だけではなく、他の保障内容の部分を忘れていてもまた確認することができます。

保障内容を再確認する方法
  1. 保険証書を確認する
  2. 保険会社に電話で聞く
  3. 店舗へ来店する

保険会社に直接問い合わせる場合、保険証書があった方が契約番号などをすぐに伝えることができ照会がスムーズになります。問い合わせ前に準備しておくと良いでしょう。

高額療養費制度とは、限度額適用認定証とはなにか

公的な医療制度には「高額療養費制度」と「限定額認定証」というものがあります。検査入院のときにはこれらを使用することもできます。医療保険の対象外でもこの制度を利用することで負担が軽減されます。

高額療養費制度は超過した医療費が戻ってくる制度

1ヶ月間(1日〜月末まで)の医療費が高額になり自己負担の限度額を超えた場合、超過した医療費が戻ってくるという制度です。

自己負担の限度額は所得や年齢によって異なります。

70歳未満の人
所得区分 自己負担限度額 多数該当
区分ア(標準報酬月額83万円以上の方)
(報酬月額81万円以上の方)
252,600円+(総医療費-842,000円)×1% 140,100円
区分イ(標準報酬月額53万円~79万円の方)
(報酬月額51万5千円以上~81万円未満の方)
167,400円+(総医療費-558,000円)×1% 93,000円
区分ウ
(標準報酬月額28万円~50万円の方)
(報酬月額27万円以上~51万5千円未満の方)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1% 44,400円
区分エ(標準報酬月額26万円以下の方)
(報酬月額27万円未満の方)
57,600円 44,400円
区分オ(低所得者)(被保険者が市区町村民税の非課税者等) 35,400円 24,600円
70歳以上75歳未満の人
所得区分 自己負担限度額(外来、個人ごと) 自己負担限度額(外来・入院、世帯ごと)
現役並みⅢ
(標準報酬月額83万円以上で高齢受給者証の負担割合が3割の方)
252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
[多数該当:140,100円]
252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
[多数該当:140,100円]
現役並みⅡ
(標準報酬月額53万~79万円で高齢受給者証の負担割合が3割の方)
167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
[多数該当:93,000円]
167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
[多数該当:93,000円]
現役並みⅠ
(標準報酬月額28万~50万円で高齢受給者証の負担割合が3割の方)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
[多数該当:44,400円]
80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
[多数該当:44,400円]
一般所得者 18,000円
(年間上限14.4万円)
57,600円
[多数該当:44,400円]
低所得者ll(市区町村民税の非課税者) 8,000円 24,600円
低所得者Ⅰ(必要経費・控除額を除いた後の所得がない) 8,000円 15,000円

低所得者Iは「世帯収入」から必要経費と控除額を計算した後の金額です。

夫の標準報酬月額はいくらだったかしら・・・。公的制度って複雑なのよね。
ここでは話が逸れないように簡単に紹介したのみなんで無理もないでしょう。制度の内容や申請方法は「知らないと損する高額療養費制度!医療費の自己負担を減らす方法」でわかりやすく解説していますよ。

限定適用認定証で負担を軽減しよう

本来高額療養費制度は先に被保険者が医療機関に支払いを済ませておき、後から還付されます。先に支払いを済ませるためにはまとまった資金が必要になります。金銭的に余裕がなく、支払うことができない人は「限度額適用認定証」を利用することで軽減させることができるのです。

限定適用認定証は先に交付を受けてから医療機関に提出します。

限定適用認定証を利用することによって、病院の窓口で支払う金額はひと月あたりの自己負担限度額までとなります。

医療保険の入院給付金を請求するときに必要な書類や手続きの流れ

民間の医療保険で入院給付金を請求するときには、次の4点を準備しましょう。

  • 医師に記入してもらった診断書
  • 入院給付金請求書
  • 印鑑
  • 入金先の口座番号などがわかる物(通帳など)

入院給付金の請求書は保険会社に連絡して郵送してもらうか、保険会社の窓口でもらいましょう。

診断書は病院でもらえるのですか?
保険会社の指定の用紙がある場合は、先に保険会社に連絡して用紙を受け取らなければなりません。また、診断書料が5,000円〜8,000円ほどかかります。

細かな手続きは保険会社や加入保険によって異なる場合も。まずは加入している保険会社に連絡してどのように手続きをすれば良いのか確認してみましょう。

遠方で窓口に行けない人は郵送で対応してもらえます。書類などを準備してから診断書を受診した医療機関に持っていきます。記入してもらった診断書を受け取ってから保険会社での請求手続きとなります。

検査入院が対象となるのかまずは保障内容を確認

加入している医療保険が対象となるのか、まずは契約している保険の内容を確認してみましょう。対象となる医療保険は少ないですが、対象外となる場合でも公的医療制度を利用できるので安心してください。

もしもまだ医療保険に加入していない人・医療保険の乗り換えを検討している人はどういった入院が対象となるのかあらかじめ聞いておきましょう。

加入したのにもかかわらず、対象となる入院や手術が少なければあまりメリットがありません。自分の加入する保険にきちんと詳しくなり、安心して治療に専念できるように備えておきましょう。